粗利率とは？【建設業】計算方法と平均値を解説【2025年版】

「粗利率ってどうやって計算するの？」「建設業の粗利率の平均はどのくらい？」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。粗利率は工事の収益性を判断する重要な指標であり、経営判断に欠かせません。

本記事では、粗利率の計算方法・建設業の平均値・利益改善のポイントについて徹底解説します。粗利率の計算式を正しく理解し、適正な利益確保を目指しましょう。

粗利率とは？

粗利率（あらりりつ）とは、売上高に対する粗利益（売上総利益）の割合を示す指標です。売上総利益率とも呼ばれ、企業の収益性を測る基本的な指標のひとつです。

建設業においては、工事の請負金額から原価を差し引いた利益の割合を指し、工事ごとの収益性を判断する際に活用されます。

粗利と粗利率の違い

混同されやすい「粗利」と「粗利率」の違いを整理しておきましょう。

項目	粗利（粗利益）	粗利率
定義	売上高から原価を引いた金額	売上高に対する粗利の割合
単位	円（金額）	％（パーセント）
計算式	売上高 − 原価	粗利 ÷ 売上高 × 100
用途	利益額の把握	収益性の比較・分析

粗利は「いくら儲かったか」を示す金額であり、粗利率は「どのくらいの効率で儲けたか」を示す割合です。

粗利率の計算方法

粗利率の計算式は以下の通りです。

基本の計算式

粗利率（％）＝粗利益 ÷ 売上高 × 100

または、

粗利率（％）＝（売上高 − 原価）÷ 売上高 × 100

建設業での計算例

具体的な数字で計算してみましょう。

【例】工事請負金額1,000万円、工事原価700万円の場合

粗利益＝ 1,000万円 − 700万円＝ 300万円
粗利率＝ 300万円 ÷ 1,000万円 × 100 ＝ 30％

この場合、売上高の30％が粗利益として残ることになります。

原価率との関係

粗利率と原価率は表裏一体の関係にあります。

粗利率＋原価率＝ 100％

上記の例では、原価率は70％（700万円 ÷ 1,000万円 × 100）となり、粗利率30％と合わせて100％になります。

建設業の粗利率の平均値

建設業の粗利率は、業種や工事内容によって大きく異なります。一般的な目安を把握しておきましょう。

業種別の粗利率平均

業種	粗利率の目安	特徴
総合建設業（ゼネコン）	10〜15％	下請への外注が多く、利益率は低め
専門工事業	20〜30％	自社施工が中心で、利益率は比較的高い
リフォーム・内装工事	25〜35％	付加価値が高く、利益率を確保しやすい
設備工事業	20〜25％	材料費の比率により変動
解体工事業	15〜25％	人件費の比率が高い

企業規模別の粗利率

企業規模によっても粗利率は異なります。

企業規模	粗利率の目安
大手ゼネコン	8〜12％
中堅建設会社	12〜18％
中小建設会社	18〜25％
工務店・リフォーム会社	25〜35％

一般的に、企業規模が小さいほど粗利率は高くなる傾向があります。これは、大手ゼネコンは下請への発注が多い一方、中小企業は自社施工の比率が高いためです。

適正な粗利率の目安

建設業で健全な経営を維持するためには、最低でも15〜20％の粗利率を確保することが望ましいとされています。

粗利率が低すぎると、販売管理費（人件費、事務所経費など）を賄えず、営業利益がマイナスになるリスクがあります。

粗利率と他の利益率の違い

粗利率以外にも、経営分析で使われる利益率があります。それぞれの違いを理解しておきましょう。

利益率の種類と計算式

利益率	計算式	意味
粗利率	粗利益 ÷ 売上高	原価に対する収益性
営業利益率	営業利益 ÷ 売上高	本業の収益性
経常利益率	経常利益 ÷ 売上高	財務活動含む収益性
純利益率	純利益 ÷ 売上高	最終的な収益性

建設業の利益構造

建設業の損益計算書における利益の流れは以下の通りです。

完成工事高（売上高）
− 完成工事原価＝ 完成工事総利益（粗利益）
− 販売費及び一般管理費＝ 営業利益
± 営業外損益＝ 経常利益
± 特別損益 − 法人税等＝ 当期純利益

粗利率は最初の段階での収益性を示すため、まずはここをしっかり確保することが重要です。

粗利率を改善する方法

粗利率を向上させるには、売上を増やすか原価を下げるかのいずれかです。具体的な方法を解説します。

①原価管理を徹底する

粗利率改善の基本は原価管理の徹底です。工事ごとに原価を正確に把握し、予算との差異を分析しましょう。

原価管理ソフトを活用することで、リアルタイムに原価状況を把握でき、早期の対策が可能になります。

②実行予算を正確に組む

実行予算を正確に作成することで、工事開始前に利益を確保できるかどうかを判断できます。見積段階での甘い原価計算は、粗利率低下の原因となります。

③適正な見積価格を設定する

安易な値引きや過度な価格競争は粗利率を圧迫します。自社の強みを活かした付加価値を提案し、適正価格での受注を心がけましょう。

④材料費・外注費の見直し

原価の大部分を占める材料費と外注費を見直すことで、粗利率の改善が期待できます。

材料の一括発注によるボリュームディスカウント
複数の仕入先から相見積もりを取る
外注単価の定期的な見直し
自社施工比率の向上

⑤工程管理で無駄を削減

工期の遅延は追加コストを発生させ、粗利率を低下させます。適切な工程管理により、手戻りや待ち時間を削減することが重要です。

粗利率に関するよくある質問

Q1. 粗利率が低い工事は受注しない方がいい？

一概には言えません。新規顧客の開拓や継続受注につながる場合は、戦略的に低い粗利率でも受注する判断もあります。ただし、赤字工事は避けるべきです。

Q2. 粗利率と営業利益率、どちらを重視すべき？

工事単位では粗利率、会社全体では営業利益率を重視しましょう。粗利率が高くても、販管費が多ければ営業利益は残りません。両方のバランスが重要です。

Q3. 粗利率の目標設定はどうすればいい？

まずは自社の販管費を把握し、それを賄える粗利率を最低ラインとして設定します。建設業の場合、販管費率が10〜15％程度であれば、粗利率は最低でも15〜20％以上を目標にしましょう。

Q4. 工事途中で粗利率を把握する方法は？

出来高と発生原価を定期的に比較することで、工事途中でも粗利率の見込みを把握できます。原価管理ソフトを活用すれば、リアルタイムでの把握が可能です。

まとめ

本記事では、粗利率の計算方法・建設業の平均値・改善のポイントについて解説しました。

粗利率のポイント（まとめ）：

粗利率とは：売上高に対する粗利益の割合。計算式は「粗利益 ÷ 売上高 × 100」
建設業の平均：業種により10〜35％程度。中小建設会社は18〜25％が目安
適正な目安：最低でも15〜20％を確保することが望ましい
改善方法：原価管理の徹底、実行予算の精度向上、適正価格での受注

粗利率は建設業の経営を左右する重要な指標です。工事ごとの粗利率を正確に把握し、収益性の高い経営を目指しましょう。

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